①リクルートの高校生向けオンライン学習サービス「受験サプリ」。「受験に、自由を。」と派手な宣伝コピーを打ち出し、経済的な理由で塾に通えない大学受験生向けに２０１２年１０月に始めた。
大手予備校からスカウトした講師の講義映像を１科目５千円で配信したものの、有料受講者は数千人にとどまっていた。

②教育サービスが転機を迎えている。数十人のクラス単位で授業をする集団指導塾が生徒募集で苦戦する一方、ビデオ・オン・デマンド（ＶＯＤ）方式の映像講義や個別指導など特徴のある塾は業績を伸ばす。平成生まれのデジタル世代向けにＩＴ（情報技術）を駆使した異業種も相次ぎ参入。少子化が続くなか、業界の構図は変わり始めた。

③鉄道経路検索サービスのジョルダンは神田外語学院などを運営する学校法人の佐野学園（東京・千代田）と共同で、クイズやゲームの形式で英語を学べるサービス「英語いいね！」を始めた。ジョルダンのサイトから佐野学園が独自のコンテンツを提供する。無料で利用できるようにして初年度に１万人の利用者獲得を狙う。将来は課金型をめざす。

④パイオニアは電子黒板と多機能端末を連動させる学習支援ソフトウエアを発売したと発表した。教育現場で教師が電子黒板に表示した画面を各端末に配信し、学習者が端末から送った回答を電子黒板に映すなど双方向で情報がやりとりできる。授業で意見交換や発表をしやすくする。ソフトウエアに加え、電子黒板システム（およそ７０万円）の拡販にもつなげる。

⑤大日本印刷は電子ペンと専用の紙を使った電子学習システムを全国の小中学校に販売する。
タブレット端末や電子黒板と組み合わせ、生徒の解答を教室内で瞬時に共有できる。デジタルコンテンツとの連動も容易で学習効果が高まる。２０１４年３月までに全国５００校への導入を目指す。