(1)日米中韓４カ国の高校生の意識調査で、日本は「何でも相談できる
先生がいる」と答えた生徒の割合が27.0％と４カ国中最も少なかった。
最多は米国の71.0％。
　
(2)佐世保市はハウステンボス内での英語教育プログラムについて、市内
の中学生を対象に参加費用の一部を市が補助する計画を明らかにした。
　
(3)メディアファイブは直営の学習塾事業と連動した小学生向け学習ソフト
シリーズを発売。個人のペースで学習したいという人を中心に売り込む。
　
(4)東京都板橋区は15年度をめどに、サービスを簡素化して希望者全員を
受け入れる新型の学童保育『あいキッズ』を区内全小学校で実施する。
　
(5)みらい教育研究所はホームページの読み上げシステムを開発。翻訳機能
を使い日本語を含めて５カ国語に対応。
　
(6)ベネッセは『進研ゼミ高校講座』を刷新する。従来の紙の教材に加え、
スマートフォンなどを使って学習効果を高める。